果たして誰もが情報の発信源となってもいいのだろうか

　東北地方太平洋沖地震において、いくつかのデマが流れている。

　その例が、「コスモ石油」に関するものである。わからない方のために、どのようなものかを簡単に説明したい。

　今回の地震で、コスモ石油工場が爆発炎上した。その爆発について、注意勧告する内容のメールが出現した。それが以下のような文面である。

コスモ石油工場勤の方から情報。
外出に注意して、肌を露出しないようにしてください！
コスモ石油の爆発により有害物質が雲などに付着し、雨などといっしょに降るので
外出の際は傘かカッパなどを持ち歩き、身体が雨に接触しないようにして下さい！！
皆さんに知らせてください！！
多くの人に回してください！！

　このメールが出回るようになったので、コスモ石油は正式に、上記のようなことはないと否定した。

　このメールは、結局デマということでチェーンメール扱いされることになった。ただ、もしかすると、このメールを一番最初に打った人は善意だったのかもしれない。被害から多くの人を守りたいと思い、このメールを作成したのかもしれない。（もっとも、企業が民衆に対して連絡する手段として、メールは非効率である。企業はマスコミを通したほうが効率よく意志表示できる。）

　もしこれが、いたずらだったらどうだろうか。

　地震発生後は、発信される情報が少ないうえに、情報を得る手段も限られてる状況である。被災されている方々は、情報を得られるか否かで生き死にが左右されてしまう状況である。人の生死がかかっている状況であれば被災者には、より正確な情報を与えなければならない。そんなことは、言うまでもないだろう。

　このようなデマを流し、被災者を混乱させて何が面白いのだろうか。私には甚だ疑問であり、怒りを覚える。


　ここで、ちょっと個人的に反省しなければならないと痛感したことがある。それについて、少し掘り下げようと思う。

　いきなりだが、インターネット普及前と普及後の情報の発信者について述べていく。

　インターネットが登場する前は、マスコミが民衆に対して一方的に情報を与えてきた。マスコミは、民衆に正確な情報を伝えなければならないので、もし、情報に誤りがあれば訂正してお詫びをする。

　一方通行だった状況が、インターネットの普及によって一変した。マスコミだけではなく「民衆」も民衆に情報を与えるようになった。いや、「民衆」が民衆に与えるだけではない。時には「民衆」がマスコミにも情報を与えるようにもなった。

　「民衆」が情報を発信することにより、今回の地震であればより詳細な被害状況を知ることが可能になった。これは、「民衆」の情報発信のよい面である。

　しかし、時には「民衆」が発信する情報には誤りを含むことがある。すでに述べたように、マスコミの誤りであれば訂正してお詫びすることができるし、内容に悪意がある場合はBPOによる勧告などを受ける。

　だが、現在のところ「民衆」は情報発信に対するリスクをそれほど負っていない。だから、嘘偽りの内容でも平然と情報を発信してしまう。

　このブログであーだこーだ言っている以上、私も「民衆」である。弱小ながらも情報発信者であることを少しは意識しなければならないと反省した今日この頃。